解約の定義を決める
月額料金がかからず、利用者がいつでも使うのをやめられる家計簿アプリを運営するC社で、「解約しそうな利用者」を予測するモデルを作ることになった。退会手続きをせずに使わなくなる利用者が多い。分析の最初に行う作業として、最も適切なものを1つ選べ。
- A
業務での使い方を踏まえ、「最終利用から90日間ログインなし」のように解約を観測できる形で定義し、関係者と合意する
- B
解約を定義する前に、使える特徴量をすべて集めて複数のモデルで精度を比べ、最も精度が高い定義を採用する
- C
利用頻度が平均より低い利用者を解約予備軍とみなし、そのラベルを目的変数として予測モデルを学習させる
- D
退会手続きの記録がはっきりしているので、退会手続きをした利用者だけを解約として扱い、すぐに学習を始める
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正解:A
予測モデルでは、まず目的変数を業務の目的に合った観測できる形で定義し、関係者と合意する。記録の取りやすさや精度の高さで定義を選ぶと、施策に使えない。
- A
正しい。退会手続きだけを解約とすると、実態のほとんどを見逃す。目的変数の定義が施策と食い違うとモデルが役に立たないため、最初に業務側と合意しておく。
- B
誤り。目的変数の定義を精度で選ぶと、予測しやすいだけで業務上の意味がない定義が選ばれやすい。定義は業務の目的から決める。
- C
誤り。「利用頻度が低い」ことと「解約」は別の事象。実際に離れたかどうかを観測できない基準をラベルにすると、予測の対象がずれる。
- D
誤り。記録の取りやすさで定義を決めている。問題文にあるとおり、手続きをせずに離れる利用者が多いため、実態のほとんどを解約として扱えない。
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